入手した情報をチェックするには
よく、「得られた情報は必ずチェックせよ」と言われます。もちろん、情報を確認することはとても重要なことです。
しかし、この「情報の確認作業」を、情報が入ってきたのと同じルートを使って行えば、情報の誤りは誤りのまま修正されない可能性があります。それは、同じ人がチェックに当たれば同じ誤りに気づかない、という場合もあると思います。また、チェックした結果、既に報告したことをかなり修正しなければならないことに気づいた報告者が、正しい情報を握りつぶしてしまうという場合もあるでしょう。
実は、会社などの組織の中では、後者のような例が数多く見られるものなのです。このようなことは、例えば、報告したことが誤りであったことを叱責されるのを恐れた担当者が一種の「保身」、「責任回避」の行動をとることから起きるものと思われます。このため、組織運営の手法としては、最初の第一報がたとえ誤っていてもそれを修正することが言いやすい(さらには、「あれは全くの誤報でした」というようなことでも報告しやすい)組織の雰囲気作りを普段から心掛けておく必要があると思います(これについては別途、「組織運営」の項で考察することにします)。
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上で述べたように、情報は、これが報告されてきたルートを通じて確認しようとすると誤りが修正されない可能性があります。このため、現場や前線から報告されてきた重要情報は、この報告が上がってきたルートとは全く異なる系統によってチェックすることが重要だと思います。
しかし、この時、やり方に気をつける必要があります。それは、別ルートでチェックをかけていることが知られると、最初にその情報を報告してきた系統の現場や前線の担当者たちが、「なんだ、俺たちの言うことは信用していないのか」とふて腐れてしまって、今度はこの系統からの情報が全く上がって来なくなってしまうおそれがあるからです。
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また、チェックの手法にも留意する必要があるでしょう。チェックしたつもりが、実はチェックになっていなかった、ということもあるからです。
例えば、今朝配達されてきた新聞に、自分が強い関心を持っている分野にかかわる大きな出来事が掲載されていたとします。しかし、自分が購読している新聞の掲載記事だけではこの出来事の詳しい内容がよくわからないため、この出来事の事実関係を確認してさらに詳細な内容を知りたいという場合、あなたはどうなさいますか。
もしこの情報が、官庁や企業による「記者発表」というかたちでマスコミに流れたものならば、その官庁や企業に問い合わせをすればよいでしょう。しかし、社会面に掲載されるような「事件」などの場合は、直接問い合わせをすることは難しいでしょう(警察や消防は、通常、扱っている事件に関する一般からの問い合わせには対応してくれません)。
おそらくこのような時には、まず、自分が読んだ新聞を発行している新聞社以外のマスコミが運営しているインターネットのサイトにアクセスして、そこにアップされている記事をいくつか突き合わせて調べてみるという手を使う方も多いだろうと思います。
しかし、あなたがアクセスするマスコミ各社のサイトの記事が、元をたどると同じ一つの情報源を基にしており、各社の記事はこの情報を単に異なる表現で書いているだけであったとしたら、どうでしょうか。もしも、この情報源からの情報に誤りがあった場合、全てのサイトの記事がその誤りを「事実」として掲載している可能性があるでしょう。このようなことは例えば、ある事件の多くの目撃者のうちで、ただ一人だけがマスコミの取材に応じていたような場合などに生じる恐れがあります。
このような場合、マスコミ各社のサイトに掲載されている記事を調べることでは「出来事の事実関係を確認してさらに詳細な内容を知る」という目的を達することはできません。
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困ったことには、一旦多くのマスコミが上の例のような原因で一斉に誤った「事実」を書くと、それが一人歩きして、世間一般にこの誤った「事実」が定着してしまうことがあるのです。*1
そして、マスコミが報じるこの間違った「事実」のことをはじめのうちは『誤りではないだろうか?』と疑っていたような人でさえも、テレビや新聞が繰り返しこの間違った「事実」を報道しているのを見ているうちに、やがてこれを本当に起きた事実として認識するようになってしまう恐れが強いのです。
「三人市に虎をなす(さんにんいちにとらをなす)」という故事成語があります。古代中国において、市場が設けられているような大きな街(城郭都市)に虎が現れるということは、現実にはありえませんでした。しかし、何人もの人から「虎が現れた」と聞かされたら最後にはそれを信じてしまう、ということを言っています。*2
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それでは逆に、だましを食らわせてやりたいと考えている相手に対して、別々の「三人」から、「街に虎が現れた」と言ってもらったら、どうでしょうか。
敵に対して、敵が異なった情報源と見なしている複数の人物から、言葉や表現を変えながら同じ内容のウソを言ってもらうことで、敵にこのウソが事実であると思い込ませることが可能となるのではないでしょうか。
実際、ビジネスの世界ではこのような巧妙なやりかたで、ライバル会社が実施している市場調査の結果をかく乱させる、ということが行われているようです。
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CA/IN/0010 (03-0023)
[2003-03-01]
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